私の世界・知らない世界―「超強力な多剤耐性菌、世界の病院でまん延・・！？」

　ネットのＡＦＰの記事から、「あらゆる種類の既存の抗生物質に耐性を持ち、「重症」感染症や死を引き起こす恐れのあるスーパーバグ（超微生物）が世界各地の病棟を通じて検出されないまま広がっている・・」という話です。

オーストラリア・メルボルンの研究施設で、多剤耐性菌の表皮ブドウ球菌を調べる研究者（2018年9月4日撮影）。(c)William WEST / AFP

オーストラリア・メルボルンの研究施設で、多剤耐性菌の表皮ブドウ球菌を調べるベン・ホーデン氏（左）と研究者（2018年9月4日撮影）。(c)William WEST / AFP

　私は糖尿病性神経症の後遺症から低温火傷をして酷いことになり、今も踵に穴が開いて、いつ感染症に罹るかも知れない状態です。担当の形成外科の先生は、「こんなに長く（＝１０年近い）病院通いをしているのだから、耐性菌の１つや２つ居てもおかしくない・・！」なんて、平気で言ってビビらす（怖がらせる・・）のです。

　・・で、「超強力な多剤耐性菌」などと言われると、体調が悪くなって免疫力が落ちて“ＯＵＴ！”をかなり心配、というか、覚悟しなければありません。

　ただ、黄色ブドウ球菌や表皮ブドウ球菌などの常在菌は人の体を普通に住処としているもので、黄色ブドウ球菌は鼻の粘膜に多く居ます。

　みんなで仲良く暮らせばお互いに長生きできるのですが・・？　何か、アメリカや中国、ロシア、北朝鮮、韓国、日本などと、地球全体をうまく棲み分けて・・みたいな感じです。・・少し、話が違うけど！？

『超強力な多剤耐性菌、世界の病院でまん延 豪研究

（2018年9月4日 12:43　発信地：パリ/フランス [ フランス, ヨーロッパ, オーストラリア, アジア・オセアニア ]）

【9月4日 AFP】あらゆる種類の既存の抗生物質に耐性を持ち、「重症」感染症や死を引き起こす恐れのあるスーパーバグ（超微生物）が世界各地の病棟を通じて検出されないまま広がっていると警告する研究論文が3日、英科学誌ネイチャー・マイクロバイオロジー（Nature Microbiology）に発表された。

　豪メルボルン大学（University of Melbourne）の研究チームは、世界10か国で採取したサンプルから多剤耐性菌の変異株を3種発見した。この中には、現在市販されているどの薬剤を使用しても確実に抑えることが不可能な欧州の変異株が含まれている。

　メルボルン大の公衆衛生研究所微生物診断部門を統括するベン・ホーデン（Ben Howden）氏は、AFPの取材に「オーストラリアで採取したサンプルを手始めに全世界に調査を拡大した結果、この多剤耐性菌が世界中の多くの国々の多くの医療機関に存在することが明らかになった」と語り、「この耐性菌は、すでにまん延しているようだ」と指摘した。

　表皮ブドウ球菌（Staphylococcus epidermidis）として知られるこの細菌は、これより有名で病原性の高いメチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）の近縁種とされる。

　人の皮膚に常在する表皮ブドウ球菌は、カテーテルや人工関節などの人工物を使用した高齢者や患者に感染症を引き起こすケースが最も多い。

「命に関わる恐れもあるが、それは通常すでに重症となっている入院患者の場合だ。根絶は困難を極める可能性があり、感染症は重症となる恐れがある」と、ホーデン氏は説明した。

　ホーデン氏のチームは、世界各地の78の病院から集めた表皮ブドウ球菌サンプル数百件を調査した。

　その結果、表皮ブドウ球菌の一部の菌株のDNAに生じたわずかな変化が、最も広く用いられている抗生物質のうちの2種への耐性をもたらしていることを発見した。この2種の抗生物質は、院内感染症を治療するために並行して投与されることが多い。

　最も強力な抗生物質の多くは非常に高価で毒性もあるため、耐性を回避するために複数の薬剤を同時に投与する治療行為は有効ではない可能性があると、研究チームは指摘している。

　スーパーバグが急速に広まっている理由としては、患者が最も重症で作用の強い薬が日常的に処方される集中治療室（ICU）で、抗生物質が特に大量に投与されているせいだと考えられると、研究チームは述べている。

　今回の論文は、感染がどのように広がるかや、病院側がどの細菌を標的に選ぶかなどに関する理解を向上させる必要があることを示していると、ホーデン氏は指摘した。

「抗生物質をますます多く投与することが、細菌の薬剤耐性の増大を助長していることを、今回の論文は浮き彫りにしている」と、ホーデン氏は述べた。

「病院内環境に存在するすべての細菌に関して、菌株の耐性強化が人為的に促進されており、抗生物質に対する耐性が全世界の入院治療にとって最大の脅威の一つとなっていることに疑いの余地はない」』(c)AFP/Patrick GALEY