健康

2023年8月 3日 (木)

私の世界・知らない世界―『まだ、ハンセン病の蔓延る世界・・!?』

 ネットのCNNのニュースから、『アメリカのフロリダ州中部でハンセン病が「風土病化」・・』という話ですが、アメリカがハンセン病について、まだ克服出来ていないという状況にあるのは少し驚きました。

 ・・で、日本や世界の感染者数を調べてみました。

・日本の患者数は:(国立感染症研究所のHPより)

  最近の新規患者数は、毎年、日本人は数名、在日外国人も数名です(22)。日本人新規患者の減少は著しく、年齢層は70歳以上がほとんどで、乳幼児期の感染によるものです。一方、在日外国人患者についてはブラジルやフィリピンなどからの方々が目立ちます。なお、全国14のハンセン病療養所には約810名の入所者がいます(平均年齢:87.9歳)。ほとんどの入所者は治癒していますが、後遺症や高齢化などのため引き続き療養所に入所しています。

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 日本はほぼ根絶に近い状態に漕ぎ着けているようですが、世界のハンセン病患者は14万人以上、インドやブラジル、インドネシアが多くなっています。

 ただし、治療は「外来で、WHOの推奨する抗ハンセン病薬{リファンピシン(RFP)、ジアフェニルスルホン(DDS)、クロファジミン(CLF、色素系抗菌薬)の3薬物}を用いた多剤併用療法(MDT)を原則にし、6ヶ月(少菌型)から13年間(多菌型)内服」で治せる希望がまだある病なのです。

 

『米フロリダ州中部でハンセン病が「風土病化」、感染経路不明の症例多数 医師が報告

2023.08.02 Wed posted at 17:31 JST

・新しい報告書によれば米フロリダ中部は米国でハンセン病の罹患率が高い/CDC/FILE

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(CNN) 造園業を営む54歳の男性が、痛みを伴う発疹の症状で米フロリダ州オーランドの皮膚科医を受診した。発疹は手足から顔まで広がっていたが、過去に診察した別の医師は原因を突き止められなかった。

皮膚科医のラジブ・ナトゥー氏は生検を行った結果、ハンセン病と診断した。教科書でしか見たことがないような症例だった。

ハンセン病は感染しにくい疾患で、この男性に明らかなリスク要因はなかった。このためナトゥー氏は、フロリダ州中部が予期せぬハンセン病の温床になっているのではないかとの疑問を抱いた。

同氏のチームは今、同様の症例に注意するよう、医療従事者に呼びかけている。

ナトゥー氏のチームが医学誌に発表した研究レターによると、フロリダ州中部で報告されたハンセン病の症例数は、米国の中で最も多い水準にある。

世界保健機関(WHO)によると、2020年に報告された新規のハンセン病の症例数は、米国が159例、世界では20万例。研究レターによれば、フロリダ州中部の症例数は州全体の81%を占め、全米の症例数のほぼ5例中1例を占めていた。

ハンセン病は皮膚の下の神経を攻撃するらい(レプラ)菌によって引き起こされる。感染経路は完全には解明されていないものの、感染者のせきやくしゃみの飛沫(ひまつ)から感染するとの説が有力だ。感染すると病変や発疹の症状が表れ、神経が侵されてしびれたり感覚がなくなったりする。

米南東部に生息するココノオビアルマジロもレプラ菌を媒介することがある。遺伝子研究では人の感染とアルマジロがもつレプラ菌との関係も指摘されているが、患者の多くはアルマジロと接触した記憶はなく、どのように感染するのかは明らかになっていない。

米疾病対策センター(CDC)によると、ハンセン病は握手したり感染者の隣に座ったりといった程度の接触では感染せず、治療を受けていない感染者との長期的な濃厚接触によって感染する。また、約95%の人は遺伝的に備わる免疫機能が働いて感染しにくい。

しかし感染経路が分からない症例もある。54歳の男性の場合、フロリダ州から出たことも、アルマジロとの接触も、感染率が高い国から来た人との濃厚接触もなかった。ただ、屋外で長時間過ごすことが多かったという。

米国内で確認された患者の大半はこれまで、感染率が高い国への渡航や、アルマジロとの接触を通じて感染していた。

研究レターによれば、15~20年の間に確認された新規の症例のうち約34%はそうしたリスク要因が見当たらなかった。患者は地元で感染したと思われ、ハンセン病がフロリダ州で流行を繰り返す「風土病(エンデミック)」になっていることをうかがわせると同レターは指摘する。

専門家も同じ見解だが、フロリダ大学病院の皮膚科医ニコル・イオバイン氏は、恐怖に駆られる必要はないと強調。「エンデミック」は特定地域で流行が定期的に繰り返される状態を意味するもので、感染率が上昇しているわけではないと述べ、「依然として極めてまれ」「症例数は今も極めて少なく、我々は懸念していない」と語った。

ただ、同州オーランド東部とボルシア郡で過去5年の間にハンセン病と確認された15例の臨床記録をナトゥー氏が調べた結果、14例は米国外に渡航したことがなく、互いに関係があった患者は1人もいなかった。

レターの共著者チャールズ・ダン氏は、医学界は媒介生物を正確に特定できていないと指摘。これまでの仮説を打ち払う必要があり、この地域で患者が集中している状況から「注意を向けるべき何かが存在する」との見解を示す。

ハンセン病は放置すれば手足がまひしたり、失明したり、手足の指が短くなったりすることがある。治療は可能だが、抗生剤を組み合わせて何年間も服用する必要がある。

ただ、米国では医師がハンセン病の診断に不慣れで診断が遅れることが多く、それにより神経や皮膚の損傷といった症状の治療が難しくなることもある。また菌の増殖が遅く発症まで最大20年かかることから、感染源や経路の特定が難しいという側面もある。

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2023年7月10日 (月)

私の世界・面白い話のネタ―『世界の大食い国、毎日4,000 kcalを消費・・!?』

 ネットの“Mail Online”(dailymail.co.uk)の「世界の大食い国が明らかに: デイリーメールの比較マップでは、1人あたり1日の平均消費カロリーについて184カ国をランク付けしました。(さて、毎日4,000 kcalを消費しているのは国でしょうか?)」“World's biggest eaters REVEALED: DailyMail.com's interactive map ranks 184 countries based on average calories consumed per person each day (so, can you guess which nation wolfs down 4,000 kcals daily?)”から、「オックスフォード大学の研究者がカロリー消費量で184か国をランク付け、米国は全体で2位、英国は26位にランクされた・・」という話です。

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 日本の消費カロリーは社会実情データ図録(honkawa2.sakura.ne.jp)によると2000kcalを下回っています。

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2023年5月27日 (土)

私の世界・面白い話のネタ―「エルサレムで発見の2500年以上前のトイレ、「ジアルジア症」の痕跡・・太古のウンコは考古学者にとって情報の宝庫!?」

 ネットのCNNの記事から、「中東エルサレムで2500年以上前のトイレ2基が発見され、排せつ物のサンプルを分析したところ、下痢を引き起こす寄生虫の痕跡が・・」という話、太古のウンコは考古学者にとって情報の宝庫で、人々が何を食べていたか?色々貴重なことが判るようです。

・2019年にエルサレム南郊で発掘された石造りのトイレ/Y. Billig

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話は別に:“ウンコ”の話が出たので言いますが、子供の頃、学校で回虫や蟯虫検査=検便が普通に行われていました。つまり、し尿を汲み取り、野ツボに溜めて肥料として利用していたのです。ある意味、他人のウンコの痕跡を食べていたことになるのです。

最近は、化学肥料を使うので検便が不必要になったようです。潰瘍性大腸炎の治療に「人の便を移植」という話があり、最近この難病(安倍元首相も・・)が増えているのはその所為かも知れません。

また、回虫や蟯虫を宿す子供はアトピー性皮膚炎にならないという話があります。彼等のウンコは抗ヒスタミンの効果あるそうです。

 

『エルサレムで発見の2500年以上前のトイレ、「ジアルジア症」の痕跡

2023.05.26 Fri posted at 17:54 JST

(CNN) 中東エルサレムで2500年以上前のトイレ2基が発見され、排せつ物のサンプルを分析したところ、下痢を引き起こす寄生虫の痕跡が見つかった――。寄生虫学の専門誌に25日、そんな論文が発表された。

石造りのトイレ2基の下にある汚水溜(だ)めから発掘された物質を分析した結果、下痢を引き起こす寄生虫の痕跡が見つかった。2基のトイレはエリート層のものだったとみられる。

当時のエルサレムはアッシリア帝国の政治・宗教上の拠点として活況を呈しており、8000~2万5000人が暮らしていた。

今回見つかったのは「ジアルジア症」と呼ばれる疾患の最初期の例。この感染症は下痢や腹部の痛み、体重の減少を引き起こす。以前にも現在のトルコに当たるローマ時代の土地や、現在のイスラエルに当たる中世の土地で発見されていた。

論文の筆頭著者を務めた英ケンブリッジ大学考古学部の名誉研究員、ピアーズ・ミッチェル氏は声明で「下痢は排せつ物が飲み水や食べ物を汚染することで広がる。人口過密や暑さ、ハエに悩まされ、入手可能な水が限られていた古代近東の初期の都市では、この点が大きな問題になっていた可能性がある」と指摘した。

現在ではジアルジア症で亡くなる患者の大半は子どもが占める。子どもの場合、慢性的な感染は成長阻害や認知機能障害、発育不良につながる可能性がある。

太古の排せつ物は考古学者にとって情報の宝庫となる。これまでにも、鉄器時代のヨーロッパ人がブルーチーズを味わっていたことや、ストーンヘンジを建設した人たちが牛の内臓を食べていたことなどが排せつ物から判明している。

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2022年10月28日 (金)

私の世界・面白い話のネタ―『「世界一不潔」な人が亡くなり、死因は?・・!?』

 ネットのCNNのニュースから、「何十年も前から体を洗わず、「世界一不潔」な人物として知られていたイラン人男性のアモウ・ハジさんが死去・・」という話です。

 ただ、気になるのは「亡くなる2~3カ月前、村人たちはハジさんの体を洗うことに成功・・」ということで、無理やり体を洗った結果の惨事では?と思ってしまいます。

 以前にも言いましたが、私もお風呂は入りますが石鹸は使いません。シャワーを掛けるだけで垢もきちんと取れ、清潔な肌・・のつもりです。肌の健康に、石鹸は使わない方が良いのです。

 綺麗好きを自認、絶対に石鹸使う派の家内や息子達に訝しく思われ、

「おとん(=私のこと)、何か!不潔ちゃう?」(=長男の弁)

をよく言われているので、アモウ・ハジさんにより同情を禁じ得ないく、この世の中、何か余計なお世話!が多い感じ・・なのです。

・亡くなったアモウ・ハジさん/AFP/Getty Images

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『「世界一不潔」といわれた男性、94歳で死去 イラン

2022.10.27 Thu posted at 17:27 JS

(CNN) 何十年も前から体を洗わず、「世界一不潔」な人物として知られていたイラン人男性のアモウ・ハジさんが死去した。

国営イラン通信(IRNA)によると、ハジさんは23日、南部ファルス州の村で息を引き取った。

地元首長によると、ハジさんは何十年も前から、体を洗えば病気になると信じていた。

数年前、村人たちが沐浴させようと近くの川へ連れて行ったが、本人は途中で車から飛び降り、逃げてしまった。

IRNAによると、それでも地元住民らはハジさんに敬意を払い、病気になるのを恐れて水を避けていることを理解していた。

村人たちは2~3カ月前、ハジさんの体を洗うことに成功した。

ハジさんは結婚していない。IRNAによると、葬儀は25日夜に執り行われた。

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2022年2月 8日 (火)

私の世界・知らない世界―「急拡大するオミクロン株「BA.2」・・今わかっていること!?」

 ネットのBBCニュースから、今世界中、当然日本でも急拡大しているオミクロン株の「BA.2」タイプの話です。

 結論から先に言うと「感染力は今までのデルタ株やオミクロン株BA.1よりも強いが重症化率は低い」ということです。

 ただし、「重症化率は低い」と言っても。感染者が多くなれば「医療や介護体制の逼迫は起こり得る!」と予想しなければなりません。

・インドではオミクロン株のBA.2が急速に、BA.1やデルタ株に取って代わっている

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BA.2はフィリピンで最初に確認された

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『【解説】 急拡大するオミクロン株「BA.2」 今わかっていること

202223日)

感染力が高いオミクロン変異株が、世界の新型コロナウイルス感染の半数を占めるようになった。

だが「オミクロン」は、SARS-CoV-2コロナウイルスの、いくつかの似通った系統の総称だ。それらで最も一般的なのがBA.1という系統だ。

しかしこのところ、特にアジアとヨーロッパで、BA.2の感染増が報告されている。

BA.2は従来の変異株より伝染力が強いとみられる。だが、より深刻な症状を引き起こすことを示すデータは今のところない。

この拡大中の変異株を、どれほど心配すべきなのか。いま、以下がわかっている。

BA.2とは何なのか>

ウイルスが新たな変異株に変わるとき、亜系統が派生することがある。例えばデルタ株には200の亜系統がある。

オミクロン株でも同じことが起きた。BA.1BA.2BA.3B.1.1.529の系統ができている。

大半はBA.1だ。世界保健機関(WHO)によれば、国際的なインフルエンザウイルス遺伝子データベース(GISAID)に提出されたウイルスのDNAは、125日時点で99%近くがBA.1だった。

BA.1BA.2は似ているが、20の変異で違っている。

BA.2の発生源は不明だ。ただ、初めて確認されたのは昨年11月で、場所はフィリピンだった。

<どこで広がっているのか>

WHOによると、BA.2はこれまで57カ国で確認されている。BA.2がオミクロン株全体の半分以上を占めている国もある。

一部の国ではBA.2への感染が急増している。

デンマークの国立血清研究所(SSI)は、同国で1月に報告された新型ウイルス感染のうち、BA.2が半数近くに上ったとしている。

インドでも急速に、BA.2がデルタ株やオミクロンBA.1変異株に取って代わっていると、分子生物学者のビジャヤ・ダカル氏はツイッターで指摘している。

インドのいくつかの州ではすでにBA.2が変異株の中で圧倒的に多い。インドの最近の感染第3波の原因となった可能性が高い。

フィリピンの保健省(DOH)も、1月末に提供されたサンプルから、すでにBA.2がはびこっていることがわかったとした。

イギリスの健康安全庁(UKHSA)によると、イングランドでBA.2の感染者が1000人以上確認されている。英保健当局はBA.2を「調査中の変異株」に指定している。これは、注意するがあまり心配はしていないことを意味する。

ドイツでもBA.2BA.1やデルタ株より速いペースで広がっていると、UKHSAのミーラ・チャンドCOVID-19ディレクターは話す。

<伝染しやすいのか>

デンマークのSSI8500家庭と18000人を対象に実施した研究では、BA.2の伝染力がBA.1より「かなり」高いことがわかった。

BA.2はワクチンをかわす能力が高いと思わせる証拠も見つかった。

それでも、ワクチン接種者は未接種者より感染しにくく、他人にうつす恐れも低い。

イギリスの研究でも、BA.2BA.1より伝染力が高いことがわかっている。

ただ、それら亜系統の症候性疾患に対してワクチンの効果が弱くなるとの証拠は、初期段階の評価では見つかっていない。

<より危険なのか>

オミクロン株の従来の亜系統よりBA.2が深刻な病気を引き起こすことをうかがわせるデータは見つかっていない。

WHOのボリス・パヴリン博士は、「BA.2が上回っている他の国々の状況を見る限り、入院は予想より増えていない」と話す。

英ユニヴァーシティ・コレッジ・ロンドン(UCL)遺伝学研究所の所長で、計算システム生物学が専門のフランソワ・バルー教授は、BA.1BA.2について、「オミクロン株の、疫学的にはほぼ同じな2つの亜系統とみなすことができる」と説明した。

これまでの変異株と同様、重症化や入院、死亡を防ぐには、ワクチンがかなり効果的であり続けると専門家はみている。

「これまでのところ、BA.2がオミクロン株のBA.1より重症を引き起こすのかを判断するだけの十分な証拠は得られていない」と前出のチャンド博士は話した。

「警戒を続け、ワクチンを接種する必要がある。LFD(ラテラル・フロー・デバイス)検査を定期的に受け、症状が出たらPCR検査を受けることを続けるべきだ」』

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2021年10月27日 (水)

私の世界・知らない世界―『2人が死亡した熱帯感染症、市販のアロマスプレーとの関係判明・・!?」

 ネットのCNNのニュースから、「市販のアロマスプレーが類鼻疽(るいびそ)と呼ばれる熱帯感染症と関係判明・・」と米CDCが公表したという話です。

・CDCは4人の死因が関連しているとしたアロマスプレーを返品するよう求めている/Consumer Product Safety Commission

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 感染症と聞くと、糖尿病で足の壊疽になったことがあるので、人事ならず気になります。

 後ろに厚生労働省のHPから、類鼻疽についての「感染症法に基づく医師及び獣医師の届出について」という説明を載せておきます。

 検査方法はPCR法による病原体の遺伝子の検出で、ここでもPCR法が役に立っているのです。

『2人が死亡した熱帯感染症、市販のアロマスプレーとの関係判明 米CDC

(CNN) 米ジョージア州など4州で4人の症例が確認され、うち2人が死亡した類鼻疽(るいびそ)と呼ばれる熱帯感染症について、米疾病対策センター(CDC)は26日、遺伝子解析の結果、小売り大手ウォルマートで販売されたアロマスプレーが全症例に関係していることが分かったと発表した。

類鼻疽菌が検出されたのは「BHGラベンダー&カモミール・アロマセラピー・スプレー」のシリーズ製品。CDCはこの製品をウォルマートで購入した消費者に対し、捨てたり中身を下水に流したりしないよう呼びかけている。

「類鼻疽を引き起こす病原菌は通常、米国の土や水の中には存在しない。もしこのスプレーボトルが埋め立てられれば、病原菌が定着して米国内で類鼻疽のさらなる症例が発生する可能性がある」としている。

同製品を購入した消費者に対しては、ウォルマートに返品してギフトカードと交換するよう促した。返品の際は、チャック付きの袋と段ボール箱に入れて厳重に梱包する必要があると強調。この製品をスプレーした可能性のあるシーツやリネン類は、普通の洗濯用洗剤を使って洗濯し、高温の乾燥機で完全に乾かすよう勧告している。

CDCは、何カ月にも及んだ調査を経て感染源を突き止めたと説明する。現在は類鼻疽菌がスプレーに混入した原因の究明に当たっている。

さらに、消費者製品安全委員会やウォルマートの協力を得てインドの製造業者に連絡を取り、このスプレーの成分が別の製品にも使わていないかどうか調査する。

問題のスプレーはウォルマートの55店舗と通販サイトを通じて2月~10月21日の間に販売されていた。』

<類鼻疽;構成労働省のHPより>

『感染症法に基づく医師及び獣医師の届出について

41    類鼻疽

(1)  定義

 類鼻疽菌(Burkholderia pseudomallei)による感染症である。

(2)  臨床的特徴

 主な感染経路は土壌や地上水との接触感染であるが、粉塵の吸入や飲水などによることもある。潜伏期間は通常321日であるが、年余にわたることもある。皮膚病変としてはリンパ節炎をともなう小結節を形成し、発熱を伴うこともある。呼吸器系病変としては気管支炎、肺炎を発症するが、通常は高熱を伴い、胸痛を生じ、乾性咳嗽、あるいは正常喀痰の湿性咳嗽がみられる。HIV感染症、腎不全、糖尿病などの基礎疾患を有する場合には、敗血症性ショックを生じることがある。慢性感染では関節、肺、腹部臓器、リンパ節、骨などに膿瘍を形成する。

(3)  届出基準

      患者(確定例)

 医師は、(2)の臨床的特徴を有する者を診察した結果、症状や所見から類鼻疽が疑われ、かつ、次の表の左欄に掲げる検査方法により、類鼻疽患者と診断した場合には、法第12条第1項の規定による届出を直ちに行わなければならない。

 この場合において、検査材料は、同欄に掲げる検査方法の区分ごとに、それぞれ同表の右欄に定めるもののいずれかを用いること。

      無症状病原体保有者

 医師は、診察した者が(2)の臨床的特徴を呈していないが、次の表の左欄に掲げる検査方法により、類鼻疽の無症状病原体保有者と診断した場合には、法第12条第1項の規定による届出を直ちに行わなければならない。

 この場合において、検査材料は、同欄に掲げる検査方法の区分ごとに、それぞれ同表の右欄に定めるもののいずれかを用いること。

      感染症死亡者の死体

 医師は、(2)の臨床的特徴を有する死体を検案した結果、症状や所見から、類鼻疽が疑われ、かつ、次の表の左欄に掲げる検査方法により、類鼻疽により死亡したと判断した場合には、法第12条第1項の規定による届出を直ちに行わなければならない。

 この場合において、検査材料は、同欄に掲げる検査方法の区分ごとに、それぞれ同表の右欄に定めるもののいずれかを用いること。

      感染症死亡疑い者の死体

 医師は、(2)の臨床的特徴を有する死体を検案した結果、症状や所見から、類鼻疽により死亡したと疑われる場合には、法第12条第1項の規定による届出を直ちに行わなければならない。』

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2021年5月 2日 (日)

私の世界・知らない世界―「高齢者ワクチン接種に25年?・・!?」

 コロナ禍の御時勢で、ネガティブというか、余り大変だ!という話はしたくないのですが、“現代ビジネス”の野口 悠紀雄一橋大学名誉教授のレポート「高齢者ワクチン接種に25年?デジタル政策の立ち遅れと混乱ここまで・・」は日本の現状を端的に述べていると思うので紹介します。

 日本の場合、コロナ禍はほとんど人災といえ、政府や行政などコロナが始まって以来、まともなことを何もしていません。

 それは韓国や台湾のように情報社会、高度な情報管理社会化につながるので、まあいいか?と思っていましたが、余りにも酷過ぎです。

 聞くところによると、マイナンバーカードが健康保険証として利用されるのもまだ先のようです。

 以下はVRSの概要ですが余りに複雑・煩雑で笑うしかありません。「シンプル イズ ベスト」なのに!

 

 

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『高齢者ワクチン接種に25年?デジタル政策の立ち遅れと混乱ここまで

<とうとう国民の命に直接かかわる事態に>

10日間で4万人だから完了まで25年かかる!  

日本でも412日から待望の高齢者向けのワクチン摂取が始まった。では、どの程度進捗しているのだろうか?

首相官邸ホームページに掲載されている「これまでのワクチン総接種回数(高齢者、都道府県別)」の数字を見て、私はのけぞり、ショックのあまり頭がフラフラになり、気分が悪くなってしまった。

そこには、421日までの10日間での高齢者の接種回数は、全国で39306回と書いてあったのだ。

日本の65歳以上の高齢者の数は約3617万人である。これは、39306人の920倍だ。したがって、いまのペースだと、高齢者の1回目の接種が完了するまでに、10日間の920倍、つまり9200日が必要になる。これは、約25年間だ。

ほとんどの高齢者は、ワクチン接種の前に死んでしまう!

医療従事者確保不能? 接種管理システム機能不全?

多くの人は、これを聞いて、「数字の読み間違えだ」と言うだろう。私自身もそう考えたので、何度も確かめた。読者の方々も、ぜひ首相官邸のページを開いてご自身で確かめていただきたい。

あるいは、接種はまだ本格化していないのだろうか?多くの自治体が、接種のための医療従事者を確保できていないといわれる。そうであれば、今後の見通しはどうなのか?あるいは、データの収集に時間がかかっているのだろうか?

しかし、上記の数字のもととなっている摂取管理システムVRSは、「時間遅れなしに即座にデータをデジタル化できる」という触れ込みだった。ところが、後で説明するように、VRSがうまく機能していない可能性が高い。

だが、仮に数字が1桁違っているにしても、2年半だ。絶望的なことに変わりはない。一体、どうなっているのだろう?また、そもそも摂取管理システムが機能していないこと自体が大問題だ。

ワクチン接種が進むかどうかが日本の命運を決する

一方、東京、大阪などに対して、3回目の緊急事態宣言が発令された。変異株による爆発的な感染拡大が起きている。

昨年47日に緊急事態宣言が発令された時、日本国内での感染者数は1日あたり375人だった。ところが422日時点での感染者数は4973人で。事態は昨年に比べてはるかに深刻だ。

頼みの綱はワクチンの接種だ。ワクチン接種が順調に進んだイスラエル、イギリス、アメリカでは、感染者数が劇的に減少している。

これらの国では、昨年の12月から接種が始まった。今年の1月頃には、感染者数が日本よりずっと多かったのだが、その後激減。いまでは日本を下回っている。そして、生活が正常化に向かいつつある。

ここ数ヵ月間にワクチン接種を進められるかどうかが、日本の命運を決する。政府の最大の課題は、一刻も早く全国民にワクチンの接種を完了させることだ。

本当にワクチンを確保できたのか?

ところが、その肝心なことに関して、政府の約束は誠に心許ない。

訪米中に米ファイザー社トップとの電話会談を行なった菅義偉首相は、国内の接種対象者全員分を9月までに確保できるめどが立ったと表明した。

ところが、2021両日に衆参各院で行われた訪米報告で、「外務省のホームページに『9月』なんて一言も書かれていない」と指摘されると、「相手方の関係もあり詳細は差し控えます」と答え、「9月までに供給されるメド」とした自身の発言の詳細を説明しなかった。

また、国内対象者の接種完了時期を問われても、「実務を担う自治体が作成した計画による」と具体的な言及を避けた。

20日の参院厚労委員会で田村厚労相は「合意書を交わしているわけではない」と答弁。追加供給の「実質合意」を後退させた。

また、自民党の下村政務調査会長は、419日に開かれた党の会合で、「自治体によっては医療関係者の協力が足らず、65歳以上に限定しても、今年いっぱいか、場合によっては来年までかかるのではないか」と指摘した。

要するに、ワクチン接種がどう進むかは、全く分からないということだ。

オリンピック期間中に人員を確保できるのか?

ワクチンの接種を進展させるためには、ワクチンの確保だけでなく、接種にあたる医師や看護婦など医療従事者の確保が必要だ。冒頭で述べたワクチン接種の遅れは、医療従事者が確保できないためである可能性が高い。

今後コロナの感染が拡大すれば、その対応に医療従事者が割かれるので、ワクチン接種のための人員確保はさらに困難になるだろう。

ところで、医療人員確保は、世界のどの国も直面している問題だ。そして、その解決のために、さまざまなことが行なわれている。

例えば、イギリスでは114日から薬局でも注射ができるようになり、薬剤師も注射している。また、ワクチンセンターを24時間稼働させている。

日本でも、人出不足などの問題を克服するために、もっと工夫と努力がなされてよいのではないだろうか?

日本は、それに加えて、オリンピックという問題を抱えている。その期間は、医療従事者が割かれる。すると、ワクチン接種のための医療人員確保は、さらに難しくなるだろう。

オリンピック遂行のために様々なことを犠牲にしなければならないのは、理解できなくもない。しかし、いまの日本人にとって最も切実な課題であるワクチン接種まで犠牲にしなければならないというのは、私には理解できない。

接種管理システムVRSが機能しない

ワクチン接種を進めるためにもう1つ必要なのは、管理ステムだ。

ワクチン接種管理システムVRS412日から稼働した。425日公開の「世界競争に敗北、日本は『ワクチン接種ガラパゴス』に閉じ込められる」で、「これがうまく機能すればよいが、絶対確実ではない」と述べた。ところが、本稿の最初に述べたように、VRSの動作は、どうもおかしい。

詳しく見ると、栃木、埼玉、静岡、滋賀、兵庫、島根、佐賀、大分、熊本の9県で、接種者がゼロになっている。これらの自治体でも、実際には接種は始まっているのだから、ゼロは誤りだとしか考えようがない。

自治体側では、「VRSへの入力作業が厄介で、追いついていない」などとしている。422日の日本経済新聞「早期接種デジタルの壁」によると、多くの自治体でVRSが利用されていない。

システムが複雑すぎて入力できない。接種券の情報を読み取る際に時間がかかったり、誤認識したりする場合がある。また、オートフォーカスが合わない、等々の問題があるとされる。

しかし、それにしても、「ゼロ」というのはどうしたことだろう。自治体にそっぽを向かれているのではないだろうか?

誰が、いつ、どこで、どのワクチンを接種したのかという接種管理ができないと、混乱が起こりそうだ。また 接種がどれだけ進んだかを正確に把握しないと、対策や経済再開の判断はできない。ワクチンパスポートも発行できない。

3システムが併存で混乱

日本のワクチン接種の管理システムは、各自治体が管理する予防接種台帳、VRS、それにVSYSという3システムが併存している。これが混乱を引き起こしている面もある。

V-SYS(クチン接種円滑化システム)は、厚労省が昨年夏から開発していたものだ。しかし、このシステムは、ワクチンを自治体に配送することだけを管理するもので、誰にいつどこで打ったかを記録する仕組みがない。

そこで、内閣官房 IT 総合戦略室が、急遽VRSを開発したのだ。この裏には、内閣と厚生労働省の間の複雑な確執があったと言われている。

そして、VRSが成功するかどうかがデジタル庁の試金石になると言われていた。ところが、これもうまく機能しない。

この国のデジタル政策の立ち遅れと混乱が、ついに国民の命に直接かかわるところにまで及んできた。』(野口 悠紀雄:一橋大学名誉教授)

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2020年7月15日 (水)

私の世界・知らない世界―「なぜ日本では新型コロナウイルスの死者が不思議なほど少ないのか?・・と、BBC!?」」

 ネットのBBC(bbc.com)のニュースから、10日ほど前の記事で遅いのですが我々日本人も知りたいというか興味深い話で、「なぜ日本では新型コロナウイルスの死者が不思議なほど少ないのか?」というものです。

 これだという結論が出ている訳ではありません。最後に「日本政府は住民に対して、細心の注意を払い、混雑した場所に近寄らないこと、マスクをすること、手を洗うことなどを求めてきた。そして日本ではほとんどの人が、その通りに行動してきたのだ。」と「国民が政府(=お上)の言うことを聞いた!」からだとしているのは、そうだとは思いますが、何か?少し厭な感じです。

 「マスクは無意味」論者の私でもマスク着けないと買い物出来ないんですから従いました。、

 また、第二派の不穏な感染拡大が東京を中心に始まっている気配、「なぜ日本は・・」なんていう状況は吹っ飛ぶ可能性もあり、無事に収まることを願います。

『なぜ日本では新型コロナウイルスの死者が不思議なほど少ないのか

(2020年75)

日本はなぜ、新型コロナウイルスの感染症COVID-19の死者がそれほど多くないのか? 縁起でもない疑問だが、「日本人のマナーが理由だ」、「免疫力が強いからだ」など、諸説が生まれている。

日本のCOVID-19による死亡率は、アジアで最も低いわけではない。韓国、台湾、香港、ヴェトナムはいずれも、日本より死亡率が低い。

それでも、日本の202013月の死者数は、平年同期より少なかった。一方、4月は東京で1000人近くの「超過死亡」が出たが、これはCOVID-19が原因の可能性がある。それでも今年を全体でみると、昨年より死者が少なくなるかもしれない

このことは、COVID-19に対する弱点ともいえる条件を日本がいくつも抱えながら、近隣諸国のような厳しい新型ウイルス対策はついに実施しなかったことを思えば、かなり驚かされる。

630日時点での世界各国の新型コロナウイルスによる死者数(棒グラフ)と、人口10万人当たりの死者数(円)

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<日本で何が起きた?>

中国・武漢で流行がピークを迎え、同市内の病院はあふれ返り、各国が中国からの渡航者の入国を拒否していた2月、日本は国境をずっと開いていた。

新型ウイルスが広まるにつれ、COVID-19の様々な特徴が明らかになっていった。主に高齢者の命を奪うこと、人ごみや長時間の濃厚接触で感染リスクが大幅に上がることなどだ。それに照らすと、日本は人口に占める高齢者の割合が世界一高い。

また、大都市の人口密度も高い。東京圏の人口は実に3700万人にも上り、その大多数にとっての主な移動手段といえば、恐ろしいほどの過密状態で有名な電車だ。

加えて日本は、「1にも2にも検査」という世界保健機関(WHO)の助言に聞く耳を持たなかった。PCR検査を受けたのは、今になってもわずか348000人ほどで、人口の0.27%でしかない。

さらに日本は、欧州のような規模の厳密なロックダウン(都市封鎖)を実施してこなかった。政府は4月上旬、緊急事態宣言を出した。しかし、自宅待機の要請は任意だった。生活に不可欠とはいえない商店は閉じるよう言われたが、拒否しても法的な罰はなかった。

これまでCOVID-19対応のお手本とされてきたニュージーランドやヴェトナムなどは、国境封鎖や厳しいロックダウン、大規模な検査、厳格な隔離といった強硬手段を取ってきた。しかし、日本はそのどれも行っていない。

それでも、国内初のCOVID-19患者が報告されてから5カ月がたち、日本で確認された感染者は2万人に満たず、死者は1000人を下回っている。緊急事態宣言は解除され、生活は足早に平常に戻りつつある。

・日本では韓国などと比べ、検査数が圧倒的に少ない

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日本がCOVID-19の拡大を(少なくともこれまでは)本当に抑え込んだことを示す科学的証拠は、次々と積みあがっている。

ソフトバンクが社員4万人に抗体検査を実施したところ、新型ウイルスにさらされたのは0.24%だけだった。東京都と近隣2県の計8000人を無作為に抽出した抗体検査では、割合はさらに小さかった。東京都の陽性率はわずか0.1%だった。

安倍晋三首相は5月下旬に緊急事態宣言の解除を発表した際、誇らしげに「日本モデル」について語り、諸外国は日本から学ぶべきだとほのめかした。

<日本はどうやったのか?>

麻生太郎副総理によれば、詰まるところ、日本人の「優れた性質」ということになる。麻生氏は今や散々に批判されている発言の中で、外国の指導者らから日本の成功について説明を求められたことについて、次のように述べた。

「そういった人たちの質問には、おたくとは、うちの国とは国民の民度のレベルが違うんだと言ってやると、みんな絶句して黙るんですけども」

・日本の超過死亡は新型ウイルスのアウトブレイク後もほとんど増えていない。表は1月~4月末の月別死者数。点線は平年の動向から予想される死者数。矢印がアウトブレイク開始時点。公式に確認されたCOVID-19死者数427人(赤)、その他の超過死者数5008人(青)、新型コロナウイルス以外の死因による死者(灰)

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「民度」を「cultural level(文化レベル)」とした英訳もあったが、文字通りに訳せば「people's level(民衆のレベル)」(になる。

これは、日本の帝国時代にさかのぼる概念で、人種的優越感や文化的優越主義を感じさせる言葉だ。

麻生氏はこの言葉を使ったことで強く非難された。だが多くの日本人と、多少の科学者らが、日本はどこか違うと考えているのは間違いない。いわゆる「X因子(ファクターX)」が、国民をCOVID-19から守っているのだと。

あいさつの時にハグやキスをしないなど、日本にはもともと社会的距離の維持が習慣として社会に組み込まれていることも、関係するのかもしれない。しかしそれが答えだとは誰も思っていない。

<日本は特別な免疫があるのか?>

東京大学の児玉龍彦名誉教授は、日本人が以前にCOVIDにかかっていたのではないかと考えている。COVID-19ではなく、それに似た何かが国民に「歴史的免疫」を植え付けたというのだ。児玉氏は、日本の患者らが新型ウイルスにどう反応するかを研究し、この結論に至った。

教授の説明はこうだ。人体にウイルスが入ると、免疫機能が働き、侵入した病原体を攻撃する抗体を作り出す。抗体にはIGMIGGという2種類がある。これらがどう反応するかで、同じウイルスか非常に似たウイルスに感染したことがあるかがわかる。

「ウイルスに最初に感染したときは、たいていIGMが先に反応する」と児玉氏は言う。「それからIGGの反応が見られる。しかし、2回目の感染ではリンパ球がすでに記憶していて、IGGの反応だけが急に増える」。

では、検査で陽性と判定された日本人のCOVID-19患者は、何があったのか?

「検査結果にはとても驚いた。検査にミスがあったのではないかと思った。すべての患者でIGGの反応が素早く現れ、IGMの反応は遅れて出た。しかも弱かった。まるで以前に、非常に似たウイルスにさらされたことがあるようだった」

児玉氏はSARSに似たウイルスがかつて、東アジアの一部で広がった可能性があると考えている。そしてそれが、日本のみならず中国の大部分と韓国、台湾、香港、東南アジアで、死亡率が低い理由かもしれないと話す。

しかし、この主張を疑問視する専門家も複数いる。

「どうしたらそういうウイルスがアジア限定のものになるのか」と、英キングス・コレッジ・ロンドン公衆衛生研究所長の渋谷健司教授は言う。

渋谷氏は、免疫やCOVIDに対する遺伝的感受性に地域的な違いがある可能性を排除はしない。だが、死亡率の大きな差を「X因子」で説明できるかというと、これは疑問視している。

COVID-19との戦いで成功している各国はいずれも、かつて別の感染症を劇的に減らすことに成功した経験がある。それが原因だと、渋谷氏は考えている。

日本人は100年以上前の1919年、インフルエンザのパンデミック(世界的流行)でマスクを着け始め、それ以来、マスクを着ける習慣が定着した。せきや風邪の症状が出たら、周囲の人にうつさないようマスクをするのが、日本では当たり前となっている。

「マスクは物理的なバリアの役割を果たしていると思う。それと同時に、『みんな気をつけましょう』とお互いに注意喚起する効果もある」。インフルエンザの専門家で香港大学公共衛生学院の福田敬二院長はこう言う。

日本の追跡システムも、結核の流行と格闘した1950年代までさかのぼる。政府は全国的な保健所のネットワークを構築し、新たな感染症の発見と厚生省(現厚生労働省)への報告体制を整えた。地域での伝染が疑われた場合は専門家チームを派遣し、接触者を徹底的に追跡し隔離することで感染症に対応している。

<「3密」を早期に警戒>

日本は流行初期に、2つの重要なパターンを発見した。

京都大学医療疫学分野研究員で、厚労省クラスター対策班のメンバーでもある神代和明医師によると、COVID-19の発症の3割以上が、同じような場所で起きていることが判明したのだ。

「データは(中略)多くの感染者が、ライブハウスを訪れていたと示していた。大声で叫んだり歌ったりする場所だ。そのため、そうした場所は避ける必要があると分かっていた」

対策班は、「カラオケボックスで歌うこと、パーティー、クラブで騒ぐこと、バーでの会話、スポーツジムでの運動」など、「接近環境での激しい息遣い」をハイリスクの行動と特定した。

対策班はさらに、感染拡大はウイルス保持者のうちのごく一部が原因となっていることを突き止めた。

初期の研究で、SARS Covid-2に感染した人の8割近くが他人に感染させていないものの、2割は感染力が高いことが判明した。

こうした発見が、政府による「3密」回避の呼びかけにつながった。「3密」とは「換気の悪い密閉空間」、「多数が集まる密集場所」、「間近で会話や発声をする密接場面」のことだ。

「ただ家にとどまるように伝えるより、おそらく効果的だったと思う」と神代氏は言う。

高リスクといえば職場も高リスクだが、これは回避対象に含まれなかった。それでも「3密」キャンペーンは感染拡大のペースを遅らせ、ロックダウンを回避させると期待された。感染が少なければ死者も少ないはずだと。

そして実際、しばらくはうまくいった。しかし、3月中旬になると、東京で感染者が急増した。ミラノやロンドン、ニューヨークなどと同じように、東京でも感染者が指数関数的に増えるかと思われた。

この時点で、日本は賢く行動した。あるいは運が良かった。そのどちらだったのかは、まだ明らかではない。

<すべてはタイミング>

渋谷教授は、日本に学べることは、他の場所から学べるものとさほど変わらないと考えている。「大事なのはタイミング。それが自分にとっての学びだった」と教授は言う。

安倍首相は47日、強制力のない緊急事態宣言を発令。「できるだけ」家にとどまるよう国民に呼びかけた。

「この対策が遅れれば、ニューヨークやロンドンと似た状況になっていたかもしれない。(日本の)死亡率は低い。米コロンビア大学の最近の研究は、ニューヨークがロックダウンを2週間早く実施していたら、何万人もの命を救えたはずだと示唆している」と渋谷氏は話す。

米疾病対策センター(CDC)は最近の報告書で、心臓病や肥満、糖尿病などの基礎疾患がある人がCOVID-19にかかると、入院する確率は6倍、死亡する確率は12倍高くなるとした。

日本は先進国の中で、冠動脈性心疾患と肥満の人口比が最も低い。しかし科学者らは、こらですべてを説明できるわけではないと強調する。

「そうした身体的な違いは、ある程度影響するかもしれない。しかし、それ以外の面がもっと大事だと思う。目に見えるどんな現象も、簡単には説明できないと、私たちはCOVID-19から学んだ。最終的な結果には多くの要因が絡んでいる」と、香港大学の福田教授は言う。

<政府の要請を国民が聞き入れた>

安倍首相の「日本モデル」自慢に話を戻すと、そこから学べることは何かあるのだろうか? 

日本が封鎖も外出禁止もせず、今のところ感染者数と死者数を少なく抑えている事実は、他の国が進むべき道を示しているのだろうか?

答えはイエスであり、ノーでもある。

日本の成功を説明できる「X因子」は存在しない。日本にとって大事なことは、他の国にとっても同じ。いかに伝染の連鎖を断ち切るかだ。

政府の呼びかけは命令ではなかったが、日本の人たちはもっぱら外出を控えた。

「運が良かったと同時に、意外だった」と渋谷氏は言う。「日本の緩やかなロックダウンは、本当のロックダウンと同じ効果があったようだ。日本人は厳格な措置がなくても、ちゃんと従った」

感染者と非感染者の接触をどうすれば減らせるのか?」と福田教授は問いかける。「社会全体が一定の反応をする必要がある。しかし、日本の人たちによる今回の反応を、他の国が再現するのはなかなか難しそうだ」

日本政府は住民に対して、細心の注意を払い、混雑した場所に近寄らないこと、マスクをすること、手を洗うことなどを求めてきた。

そして日本ではほとんどの人が、その通りに行動してきたのだ。

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2020年5月16日 (土)

私の世界・知らない世界―「新型コロナ、日本の政策は奏功しているのか?・・!?」

 ネットのAFPの記事から、「高齢者の総人口に占める割合が世界で最も高く、人口密度が世界で最も高い大都市の一つを首都に持つ日本。この国には、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が流行しやすい環境が整っているように思われ、た」、そして世界中の誰しもが東京が第2のニューヨーク市になると、もちろん私も思ったていたのに、一向にその気配がない?というか、まだ、結論が出ない状況なのです。AFPの記事も似たような話です。

ゴールデンウイーク中、都内で電車を利用する女性(202053日撮影)。(c)Behrouz MEHRI / AFP

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(アベノマスクなどの写真があるのですが、私的に恥ずかしいのでヤメです)

 仮に、死者が別な死因で隠されていたとしても、ニューヨーク市のように処分に困るほど?ではないのです。

 「マスク着用や靴を脱ぐ習慣、お辞儀をするが握手をしない文化、低い肥満率、特定の食べ物の摂取といったものがその(感染率が低い)理由」としていますが、ウォシュレットの普及率が80%以上だということも関係ありそうです。

 ついでに15日の世界の主要国の感染状況を読売新聞掲載の表から作り直したものです。

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 ロシアは25万人以上とべ国に次いで第二位の感染者数になったのに死亡数が少な過ぎ!と日本と同じ疑念を持たれ数値をまともに公表しなくなりました。つまり、それほど酷いということです。

 ブラジルやインド、英国、もちろん米国の感染拡大が気になります。

『新型コロナ、日本の政策は奏功しているのか?

2020515 15:21 発信地:東京/日本)

515 AFP】高齢者の総人口に占める割合が世界で最も高く、人口密度が世界で最も高い大都市の一つを首都に持つ日本。この国には、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が流行しやすい環境が整っているように思われていた。

 すし詰め状態の電車をはじめとする都内の通勤風景は、さらなるウイルスの感染拡大により東京が第2のニューヨーク市になる恐れがあるとの危機感をあおるものだ。

だが、厚生労働省によると、人口12600万人の日本では、これまでに確認された感染件数は16000件あまりで死者数も約700人にとどまっている。比較対象となる他国よりもかなり低いこの数値については、多くが当惑し、当局が全てを明らかにしていないと疑う声も上がった。

 こうした中、日本での低い感染率に寄与している可能性があるとして、マスク着用や靴を脱ぐ習慣、お辞儀をするが握手をしない文化、低い肥満率、特定の食べ物の摂取といったものがその理由として挙げられた。

 しかし、感染拡大の抑制に成功しているかのように見えるこの状況をめぐっては、実際の危機的状況は分からないとの指摘も出ている。その背景にあるのは、比較的低い検査の実施率だ。

 統計サイト「ワールドメーター(Worldometer)」によると、511日時点での検査実施数は累計218204件(厚労省のデータ)で、これは国民一人当たりの割合では先進7か国(G7)中で最少となっている。

 政府の新型コロナウィルス感染症対策専門家会議の尾身茂(Shigeru Omi)氏でさえ、PCR検査体制について「今のままでは不十分だと専門家はみんな思っている」と述べている。

 また、軽症者、無症状の人がいるとして実際の感染者数は「実は10倍か、15倍か、20倍かというのは、今の段階では誰も分からない」と指摘した。

 新型コロナウイルス感染症の重症患者への対応を行っている東京医科歯科大学病院(Tokyo Medical and Dental University Hospital)の小池竜司(Ryuji Koike)副病院長は、「日本がうまくいってるとはまだ言えない。死亡者数や感染者数の規模が欧米より違うことは確かだが」とAFPの取材で語った。

 同氏はまた、「(感染件数が少ないのは)政策的なものではない。そこではかりきれない、生活習慣とか、日本の行動のスタイルそういったもので一見そういうふうになってるだけなんじゃないか」とも付け加え、衛生観念やあいさつの仕方などを例に挙げた。

 

■政府の対応「評価しない」57.5%

 一方、北海道大学(Hokkaido University)の鈴木一人(Kazuto Suzuki)公共政策大学院教授は、日本の比較的少ない感染件数では、感染者のクラスター追跡と急性症患者だけを検査するという戦略で十分であることが分かったとし、一にも二にも検査というのは日本の戦略ではないと記者団に語っている。

 鈴木氏はまた、検査実施数に対する陽性率が約7.5%であることに触れながら、「検査数は十分」との見解を示している。ただ、「もし急激な感染拡大が再び起これば、もっと検査が必要となるだろう」とも述べた。

 感染拡大が抑制されている日本の状況については、飛びぬけて高いマスクの着用率と衛生および手洗いの文化が寄与しているとした。

 共同通信(Kyodo News)による最近の世論調査によると、安倍晋三(Shinzo Abe)首相政権の新型ウイルスへの対応を「評価しない」との回答は57.5%で、「評価する」はわずか34.1%だった。

 コンサルタント会社テネオ(Teneo)の日本の政策の専門家トバイアス・ハリス(Tobias Harris)氏は、安倍氏の対応には「むらがある」と指摘する。

「事態に先回りして対処することが最初からできていない。コミュニケーションを効果的なものにすることができず、補佐役からのサポートも十分ではない」(c)AFP/Richard CARTER / Natsuko FUKUE

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2020年4月 6日 (月)

私の世界・知らない世界―「新型コロナウイルス拡大防止にBCGワクチン接種が効果あるかも・・!?」

 ネットのニューズウィーク日本版から、「新型コロナウイルス拡大防止にBCGワクチン接種が効果あるかも?・・」という話で、BCGワクチンの全例接種をしていると「先天性免疫応答を調節し、結核以外のウイルス感染から防御する作用を持つ可能性がある」ということです。

過剰に期待するのは危険だが...... Sato310-photoAC

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 因みに4月4日のヨーロッパ主要国などの死亡率と高齢化率をプロットしたものを見ると高齢化率が高い日本やドイツ、ポルトガルの死亡率が低くなっています。

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 それと日本の感染がまだ低く抑えられている理由として、ウォシュレットが普及している点(「2人以上世帯への普及率は80%を超えている」そうです)があると思うのですが、マスコミが何故言わないのか不思議です。

BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロナウイルス拡大防止に

2020331日(火)1900分)

BCGワクチンが新型コロナウイルス感染症の発症や重症化を軽減させる可能性があるのでは、と各地で検証する動きが広がっている......

豪メルボルンの小児医療研究所「マードック・チルドレンズ・リサーチ・インスティチュート」は、2020327日、新型コロナウイルス感染症(COVID19)に対するBCGワクチンの効果を検証する臨床試験に着手した。

豪州の医療従事者4000名を対象に、BCGワクチンが新型コロナウイルス感染症の重症化率を軽減するかどうか調べる。学術雑誌「サイエンス」によると、オランダでも、8カ所の医療機関に勤務する1000名の医療従事者を対象に、同様の臨床試験が開始されている。

BCGワクチン接種と新型コロナウイルス感染拡大との負の相関関係が指摘

結核を予防するBCGワクチンは、1940年代以降、世界各地で普及し、日本でも、1949年にBCGワクチンによる結核予防接種が法制化された。

2011年3月時点の調査結果によると、180カ国のうち日本を含めた157カ国でBCGワクチンの全例接種が行われている一方、結核罹患率の減少に伴って、1980年代以降、スペイン、フランス、ドイツ、英国、オーストリアなどの欧州9カ国、オーストラリア、ニュージーランドで全例接種が中止され、米国やカナダ、イタリア、オランダでは、医療従事者などのハイリスク群のみに接種を限定する選択的接種となっている。

新型コロナウイルス感染症患者が欧米で急増するなか、「BCGワクチン全例接種を実施している国では、そうでない国に比べて、新型コロナウイルス感染症の感染者数や感染者数に対する死亡者数の割合が低い」と、BCGワクチンの接種と新型コロナウイルス感染症の感染拡大との負の相関関係が指摘されている。

たとえば、1981年にBCGワクチン全例接種を中止しているスペインでは、新型コロナウイルス感染症の感染者数が78797人、死亡者数が6528名と甚大な被害が出ている一方、BCGワクチンの全例接種を実施している隣国ポルトガルでは、感染者数が6528名、死亡者数が119名にとどまっている(330日時点)。

BCGワクチンが先天性免疫応答を調節し、結核以外のウイルス感染から防御する作用を持つ可能性があることもわかっている。蘭ラドバウド大学の研究チームが「BCGワクチンの接種が黄熱ウイルスの感染を抑制するのか」を検証した20181月の研究論文によると、「BCGワクチンの接種により、弱毒化した黄熱ウイルスのワクチン株の感染から防御する働きが認められた」という

アメリカ、ドイツでも検証がはじまる

米ハーバード大学公衆衛生学部の疫学者メーガン・マレー教授も、318日、自身のツイッターで「BCGワクチンが新型コロナウイルス感染症の発症や重症化を軽減させる可能性がある」と指摘。

米国の非営利団体「アバンダンス・ファンデーション」では、新型コロナウイルス感染症の拡大抑制にBCGウイルスを活用するマレー教授の研究プロジェクトについて、その資金の寄付を募っている。

独マックス・プランク研究所でも、321日、BCGワクチンをベースに開発した結核予防ワクチン「VPM1002」の第3相試験において、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)への感染に対する効果についても検証する方針を明らかにしている。

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